米電気自動車メーカーのコーダ、破産法の適用申請〜電気自動車やソーラ―パネルのメーカーはなぜか経営難・倒産に陥るところが多い。

　基礎的な内容となりますが、電気（電力）の流れつまり「電流」には2種類が存在します。ひとつは「直流」といい、プラスの極からマイナスの極へ流れて、その間に電球を間に入れると点灯するという単純な仕組みの性質を持つものです。この代表的なものは「乾電池」であり懐中電灯や携帯するものに多く使われているのが特徴です。
　それに対して「交流」というものは、プラスとマイナスが定期的に入れ替わりながら電気が流れていくという性質のもので、これが発電所でつくられて、送電線を流れて家のコンセントまで来る電流です。
　直流にも、交流にもそれぞれ得意な点と弱点があり、用途に応じて直流と交流の2種類を日常生活の中で使い分けることになるのです。
直流は貯めることができますが、それを送電するときは、エネルギーの損失が著しく大きくなるのが特徴です。また交流はその逆で、貯めることができませんが、送電にはエネルギー損失が少ないことが特徴です。

　今の生活で過ごしている限り、直流と交流の違いの恩恵はわかりずらいですが、今のその交流で使用しているものを直流で、またその逆で電気の使用を考えてみると
弱点が大きく目立つことが一目瞭然かと思います。
　たとえば、家庭で使うコンセントからの電流を「電池」からの使用を考えると、ザックリ言えば1日に必要な乾電池の大きさは約４００Lの冷蔵庫３個位は必要なのではないかと思います。逆に懐中電灯を交流電源から取り入れることになるとすると、家庭のコンセントから「線」でとりいれなければならないので、遠くへ持っていくときは線をつないだままで行わなければなりません。

　そういう事を頭にいれるこ、今回の「電気自動車」はいかに大量の「電池」を搭載しなければ、自動車として成り立たないかがわかります。日本でも「ハイブリッドカー」という用途の自動車が存在していますが、やはり見かけることはあまりなく、今現在多く多用されているのがガソリン車が多いのが実情です。そうなると電気自動車を利用するとなると、やはり値段が非常に高く使い勝手も悪く巨大な電池を搭載し、さらにどこかで「充電」をこまめにしなければならないものとなると燃費も非常にわるいものとなり、よほど「政府」などの支援がなければ、民間企業での電気自動車はやっていくことが不可能とされます。
　以前海外の至る所で、でソーラーパネル（太陽光発電）のメーカーが続々と倒産するニュースを見受けられましたが、実用化には遥かに遠いので採算も今一つということが現状なのではないかと思います。それに日本のメーカーシャープがソーラ―パネルを大きく取り扱っていますが、シャープが経営困難な状態に陥っているのもやはりソーラー発電関連を抱えているということも否定できないかと思います。

　本件の倒産の結論としては、電気自動車の開発及び実用化にこぎつけるためには、やはりその根本問題である電池（電気容量）がしっかりと確保されたうえでの事業の取り組みが肝心です。今の電気自動車の現状は２０km走ったらもう電池がなくなりエンコ、そんな状態の２００万から３００万もする高価な車を誰も買いたいとおもいわないでしょう。非常に容量の大きな小型電池の開発がまず最優先課題です。電気自動車が今のガソリン車のような実用化ができるのであれば、今の携帯電話の電池がそのままの形で1年間充電なしで毎日3時間の通話ができるというくらいになるかと考えられます。それだけ電気自動車は電池の件が解決しない限り技術的にむずかしいのです。
　「超小型大容量の電池の開発」これが出来た人は、世界経済や今後の科学技術の発展に著しく貢献することになるので、恐らくノーベル物理学賞（もしくは化学賞）の受賞は確実のものになるでしょう。

米電気自動車メーカーのコーダ、破産法の適用申請〜電気自動車やソーラ―パネルのメーカーはなぜか経営難・倒産に陥るところが多い。

米電気自動車メーカーのコーダ、破産法の適用申請
2013年 05月 2日 06:20 JST 

自動車
米ＧＭ第1四半期は予想上回る実質利益、欧米でコスト抑制
独ＢＭＷの第1四半期、自動車部門は15.9％減益
トヨタ株が続落、4月米自動車販売が予想下回る
4月米自動車販売、昨年10月以降で初めて年率1500万台割り込む
［１日　ロイター］　米電気自動車（ＥＶ）メーカー、コーダ・オートモーティブは１日、米デラウェア州の裁判所に連邦破産法第１１条の適用を申請した。

これまでにコーダが販売したＥＶセダンはわずか１００台。電気自動車メーカーによる一般市場への参入が容易でないことがあらためて浮き彫りとなった。

コーダは今後、自動車事業から撤退し、ＥＶと同じ技術を用いるエネルギー貯蔵関連事業に再度注力する。

約３年前にはコーダのほか、フィスカー・オートモーティブやテスラ・モーターズ(TSLA.O: 株価, 企業情報, レポート)など、複数のＥＶメーカーが大衆市場の開拓に乗り出した。

テスラはこれまでに数千台のＥＶを販売したものの、フィスカーは破産法の適用申請を検討中。フィスカーが採用するリチウムイオン電池を製造していたＡ１２３システムズは昨年終盤、経営破たんした。

米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N: 株価, 企業情報, レポート)や日産自動車(7201.T: 株価, ニュース, レポート)も巨額の費用をかけＥＶ開発を進めてきたものの、販売は低迷している。
http://jp.reuters.com/article/JPauto/idJPTYE94004X20130501
(2013/5/2/ロイター）